蓄電池革命「e CHARGE（イーチャージ）」販売開始 ＝A-スタイル

昨年から注目を集めているA-スタイル（埼玉県川口市）の太陽光向けDC／DCリチウムイオン蓄電システム「e CHARGE」が販売開始された。7月には本格的に納品が始まるという。

[画像・上：量産開始し、続々と出荷される「e CHARGE」]

再エネ導入量増大に伴い、需給変動への対応の有り方に変革が求められる。このため、発電側、需要側双方で蓄電池利用の浸透が進んできている。「e CHARGE」は太陽光発電のDC側へ設置されるシステムだ。同システムは1台あたり13kWhのリチウムイオン電池を搭載。1台を5.5kWのPCSに組み合わせるのに好適な規模だ。出力50㌗の低圧発電所なら最大で10台を連結して導入するイメージとなる。

系統負荷を考慮して太陽光発電の出力安定を図るには、一つには出力に対してモジュールの設置容量に余裕を持たせるなどの対応策がある。しかしこれでは日射量減少による変動には対応しきれない。問題は太陽光の出力変化の激しさだ。急激な出力低下は電力品質の低下や送電網への悪影響が懸念される。

この対策としては、蓄電容量が十分あるというだけでは不十分だ。機器としての反応速度の速さがポイントとなる。「e CHARGE」はこの点にもこだわって開発され、同社が特許を有する技術が投入されている。将来的に蓄電池とPCSの制御を統合化、高度化すれば、太陽光／蓄電システムが調整力として期待できる電源となる潜在力すらある。

発電所オーナーにとっても、PCSの稼働条件を安定化でき、トラブル防止や長寿命化が期待できるメリットがある。もちろん、出力安定化に使われる電力は、蓄電池がなければ捨てられていたピークカット分の有効活用だ。売電量が増加することで、蓄電池導入費用の回収に役立てることができる。

このことはまた、系統に負担を掛けずに太陽光発電の立地を増やすということと、太陽光発電設備から得られる電力量を増加させることの二つの意味で、再エネの導入拡大につながる。地球環境への貢献につながる製品と言える。

同社は太陽光の施工、運営、販売、建設工事請負、資材供給、メンテナンスを一貫して展開。ISO9001及び14001の認証も取得している。
今回の「e CHARGE」開発の他にも、架台の自主開発を手掛けるなど、太陽光の専門企業として多彩なビジネス展開を続けている。

蓄電池付きで「過積載率200％」に太陽光を増設、A‐スタイルが提案

2016/09/08 10:30

金子憲治＝日経BPクリーンテック研究所

 

 

BYD社と連携してLiイオン蓄電池システムを開発

（出所：日経BP）

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　太陽光関連事業などを手掛けるA‐スタイル（埼玉県川口市）は、連系出力50kW未満の低圧連系太陽光発電所向けの蓄電池システム「ｅCHARGE（イーチャージ）」を製品化し、今年11月から販売する。連系出力を超えて太陽光パネルを設置している「過積載」の発電所に併設し、日中に連系出力を超えた分を充電しておき、夕方から夜間に放電する。

　電気自動車（EV）向けのLiイオン蓄電池を製造する中国BYD社と提携し、共同開発した。「ｅCHARGE」本体の1台の容量は、6kVA・11kWh。DC／DCコンバータが内蔵されており、太陽光発電の出力する直流を、接続箱経由で直流のまま充放電する。

　例えば、PCS定格出力49kWなど、いわゆる「低圧50kW」案件に、太陽光パネルをさらに50kW分増設し、過積載率200％とした場合、「ｅCHARGE」10台を連結して、合計110kWhの容量を併設する。日中にPCSの定格を超える発電電力を充電し、夕方、定格を下回ってきたら放電し、蓄電池の容量を空けておく。

　蓄電システムの価格はオープン。買取価格によるが、増設費用を売電量の増加分で取り戻すのに経済性を持つという。

　採用したBYD製蓄電池は、リン酸鉄型のLiイオン蓄電池で、EV向けと同等の性能を持っているという。カタログ値では、サイクル寿命は1万回、入出に伴う効率はDC／DCコンバータを含めて97％としている。

http://techon.nikkeibp.co.jp/atcl/news/16/090803955/?ST=msb　掲載